ナオルヨブログ2019

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ロハスな「共同売店」が農山漁村の核になって住民の健康維持をする時代

九州視察の際に、ANAの機内誌「翼の王国」3月号を読みながら、空の旅を楽しんでいました。

その中には、長友啓典さんが、会津のことについてエッセイを書いていたりと、偶然ではないなぁ~、と思っていましたが、読み返して興味深かったのがタイトルにある「共同売店」です。


石垣島波照間島など、南の島「沖縄」に残る「共同売店」のレポート記事。

共同売店とは、集落の住民が共同で出資・運営する商店で、食料品、日用雑貨、農業用資材などの仕入れ販売以外に、集落の農産物の共同出荷、電話の取次、金銭の貸付なども行われた公的施設で、共同売店の利益は、内部留保されるほか、住民に配当されたり、集落の行事を行うために寄付されたりしているそうです。

スーパーやコンビニが地域の物流や金融も含めた生活必須拠点になったもつかの間、世界的な金融崩壊(貨幣経済の終焉)、経済危機、エネルギー機器によって、大きく混乱(閉鎖、統合、撤退)することは、農山漁村においては、近未来の想定内、当たり前の危機かと思います。

これからは、やはり地域自治の基本に戻って、この共同売店のような形態での、非営利、かつ、公的な地域支援、地域活性事業が理想的であって、ロハス(持続可能で健康的な)マーケットであればあるほど、地域住民の心と体の健康が維持管理できて、未病で防ぎ、ぴんぴんころりの幸せな人生を送れる終の棲家、コミュニティが実現できると考えます。健康市場も、このようなイメージの事業です。


ご興味のある方、お暇な方は、是非、入手して目を通してみてください。(いけや